これまでの体外受精・胚移植は、1回の治療における妊娠率が高くなるよう複数個の胚（受精卵）が移植されていました。その結果、多胎妊娠が増加し、母体の合併症や未熟児出生などの医療面だけでなく、経済的・社会的な問題が生じたことから、2008年の日本産科婦人科学会会告により、現在では原則胚移植数は1個に制限されています。

また、卵巣過剰刺激症候群（OHSS）は妊娠によって重症化することがわかってきたため、近年では新鮮胚移植をせず凍結保存をすることが増加しています。凍結保存技術の進歩により、新鮮胚移植と自然周期・ホルモン補充周期での凍結融解胚移植とを比較した場合、妊娠率に差がみられなくなっています。

1. 新鮮胚移植後、胚（受精卵）に余りが生じた場合
2. 新鮮胚移植が下記の理由でキャンセルとなった場合

   ①採卵数が多く血中エストロゲン値が高いため、副作用であるOHSS（卵巣過剰刺激症候群）が出現する、もしくは重症化する可能性が高い場合
   ②採卵数10～15個以上と多い場合
   ③子宮内膜が薄く、移植に適さない場合
   

3. 凍結保存を目的とし、別の周期で移植を計画している場合

胚（受精卵）の凍結方法は大別すると急速ガラス化法（Vitrification）と緩慢凍結法の2種類があります。欧米では緩慢凍結法が主流であるのに対し、日本では10年以上前から急速ガラス化法の有効性が認められ臨床に多く用いられています。 当院でも凍結保護剤を用いて、マイナス196℃の液体窒素の中で細胞の機能を損なうことなく長期保存を可能とする急速ガラス化法（Vitrification）を行っております。採卵後、新鮮胚移植で残った余剰胚を凍結して保存することができ、この凍結した胚（受精卵）は、融解して移植することができます（凍結融解胚移植法）

胚（受精卵）は受精後の各ステージにおいて凍結保存が可能ですが、当院では主に前核期胚と胚盤胞での凍結を行います。

胚（受精卵）の凍結保存をご希望される場合、「胚（受精卵）の凍結保存に関する同意書」が必要となります。保存期間は凍結日より1年間となり、その後1年ごとの更新が必要となります。

1. 凍結胚の傷害

   凍結融解操作の過程で氷晶、低温、耐凍剤に由来する傷害を受ける可能性があります。その場合でも、凍結代金は返金されずまた融解代金も発生しますのでご了承ください。

2. 透明帯の硬化

   耐凍剤や凍結保存によって透明帯が硬化することがあり、融解後にアシステッドハッチング（孵化補助）の適応になる場合もあります。

3. 先天異常

   凍結融解操作が胚（受精卵）に与える影響が懸念されますが、凍結胚で妊娠した赤ちゃんを出生後調査したところ、身体発達にも精神発達にも自然妊娠と差は認められなかったと報告されています。また、マウスなどの動物胚でも、凍結に由来する異常は見つかっていないようです。ただし、長期予後は不明であり、さらなる長期の観察が必要です。

4. 不測の事態による影響

   凍結胚の管理には厳重な体制をとっており、半永久的に保存が可能です。しかし、地震や火災による凍結タンクの破損や転倒、水害などで水没してしまった場合など、不測の事態による影響は回避できない事も有り得ることをご理解ください。なお、当院が閉院となる場合は事前に連絡をいたします。ご希望があれば他院へ凍結胚を移送する手続きをとらせていただきますが、移送先での胚へのダメージなどに関しては当院では責任を負いかねます。
   また、何らかの理由（医師の急病など）で当院が突然閉院となった場合、凍結胚の移送ができなくなる場合もございますので何卒ご了承ください。